リザルツとは
Whats NEW!!
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8月22日（月）開催のTICAD8プレイベント「各国大使と地球の未来を考える」日本語版
式次第の発言者の方々は変更の可能性があります
登録フォームはこちらです。 -
GGG＋フォーラムプログラム秋田2022プログラム
2022年6月19日（日）開催
おかげさまで約230名のご来場いただき、大盛況で開催することができました。 -
GPE公式ツイッターアカウントに日本リザルツの投稿が掲載GPE（教育のためのグローバルパートナーシップ）公式ツイッターに、日本リザルツの投稿が掲載されました！
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GGG＋フォーラムの開催今年度2回目となるGGG＋フォーラムを、12月17日(木)：午前10時〜午後7時に開催させていただきます。新型コロナウイルス対策のため、少人数でソーシャルディスタンスを確保して、実施を予定しております。詳細な情報は、追って、更新させていただきます。
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ハローキティが結核抑止のチャンピオンに就任ストップ結核パートナーシップ（STBP）と日本の有名なマスコットキャラクターであるハローキティ（サンリオ株式会社）が、１０月１１日、スイス・ジュネーブで開催された仮想お披露目イベントで、子供たちの結核（TB）に対する世界的な意識を高めるために、#StopTBwithHelloKittyを立ち上げることを発表しましたストップ結核パートナーシップのホームページはこちらを参照：
http://www.stoptb.org/news/stories/2020/ns20_030.html
ストップ結核パートナーシップのSNSはこちらを参照:
https://www.facebook.com/StopTBPartnership/
https://twitter.com/StopTB -
スナノミのための靴受付終了のお知らせ
日本リザルツは、スナノミ症予防のために靴のご寄付を募ってきました。これまでにいただいた靴はケニアで役立ててきましたが、ある程度認知度があがったため靴の寄付は終了しました。現在、3月3日を国連「世界スナノミの日」にする活動【雅子プロジェクト】が本格的に動き始めています。 - GGG＋と科学誌ネーチャー主催でフードシステムに関わる世界のオピニオンリーダーが集まるウエブ会議を９月９日午後８時から開催します。開催概要はこちら。（言語は英語）
- 国連の結核終息目標を達成するためには778億ドルが必要とされている。
パラダイムシフト - GGG+フォーラム東京 思いやりサミット2020が2020年7月13日（月）10:00?18:00 ルポール麹町で開催されました。
その報告書を添付いたします。
「東京栄養サミット2020」は今年１２月から来年１２月に、延期になりましたが、世界中の人々の栄養改善のために、あらゆるステークホルダーにコミットメントを表明するように呼びかけます。
- コミットメントについての作成ガイドは以下になります。
東京栄養サミット2020 コミットメント作成ガイド（日本語） - 誰一人取り残さない 日本の栄養政策のとりまとめは以下になります。2020世界栄養報告エグゼグティブサマリー
- 2020年7月13日（月）に「GGG+フォーラム東京：思いやりサミット2020」を開催！
コロナ禍で参加者の人数を制限するものの、参加者の半数を学生とし、学生と国会議員・政府高官等との対話を推進。会場：ルポール麹町2階ロイヤルクリスタル。
- 日本リザルツのこれまでの活動議事録集の概要一覧を公開しました。こちらから議事録集の購入お申込みも出来ます！
- 日本リザルツ長坂（ケニア駐在）によるケニア国内の窮状を訴える声が2020年5月1日付朝日新聞【私の視点】に掲載されました。こちらから！
- NGOサンキューセミナー「薬剤耐性（AMR）対策アクションプランのその先に」の議事録が完成しました。講師は大曲貴夫先生でした。こちらから！
- 「オールジャパンで未曽有の危機を救え！ワクチン開発パートナシップ発足へ」と題してワクチンや治療薬開発のために公的資金の援助を嘆願するペーパーを作成しました。こちら！
- ケニアとその周辺の国の新型コロナウイルス対策について取りまとめた「リザルツ新聞号外」を作成しました。こちらをご覧ください。
- 「国際母子栄養改善議員連盟」（2020年3月4日開催）の議事録が完成しました！ダウンロードはこちらから→ 日本語版 英語版。
- 2020年3月27日（金）にNGOサンキューセミナー「薬剤耐性（AMR）対策アクションプランのその先に」を開催します。詳しくはこちら。
- 日本リザルツ梅木による国際連帯税の解説に関する提案記事が、2019年12月4日付の朝日新聞ー声ーに掲載されました。詳しくはこちら。
- 日本リザルツ長坂によるアフリカの栄養改善に関する記事が、2019年11月6日付の日本経済新聞（26面）に掲載されました。詳しくはこちら。
